就職活動を進める中で、多くの人が気になるのが「新卒の平均年収」ではないでしょうか。「社会人になったら、毎月いくらくらいもらえるの？」「一人暮らしはできるの？」など、特に新卒1年目の給料や初任給の水準は、就活生にとって重要な判断材料のひとつです。

この記事では、新卒の平均年収や初任給の実態はもちろん、手取り額や学歴別の推移、さらには高収入を狙える業界・職種まで徹底解説します。入社後に年収をアップさせるための具体的な方法も紹介します。

新卒の平均年収と初任給の実態

就職活動を進めるうえで、「平均年収」や「初任給」は企業選びの重要な判断材料になります。しかし、それぞれの言葉の意味や違いを正しく理解できていないまま、数字だけを見て判断してしまう人も少なくありません。

まず、「平均年収」とは、1年間に支払われる給与の総額の平均を指します。基本給に加え、賞与（ボーナス）や残業代、各種手当なども含まれます。

一方で、「初任給」とは、企業に就職して最初に支払われる月給のことです。求人票や募集要項に記載されている金額は、基本給に各種手当を含めた額面（総支給額）で表示されるのが一般的です。

新卒の場合、入社初年度はボーナスが満額支給されないケースも多いため、実際の生活をイメージする際は、平均年収よりも初任給を重視して確認するほうが現実的です。

【属性別】新卒の平均年収を比較

新卒の平均年収は、すべての人が同じ水準というわけではありません。学歴や企業規模、都道府県などによって、スタート時点の年収には大きな差が生まれます。

ここでは、学歴別・企業規模別・産業別・都道府県別の4つの属性ごとに、新卒の平均年収の目安を比較しながら紹介します。

▼学歴別の新卒の平均年収

学歴は、新卒の平均年収に影響を与える重要な要素の一つです。

厚生労働省が公表している「令和6年賃金構造基本統計調査」の初任給データをもとに、年収換算した結果は以下のとおりです。

学歴	平均年収
大学院卒	約345万円
大学卒	約298万円
高専・短大	約269万円
専門学校卒	約267万円
高校卒	約237万円

参考：令和６年賃金構造基本統計調査 一般労働者 新規学卒者｜厚生労働省

学歴が高いほど新卒1年目の平均年収も高くなる傾向があります。大学卒や大学院卒は総合職として採用されるケースが多く、初任給や昇給のベースが比較的高めに設定されることが一般的です。

大学卒と高校卒の初年度の年収差は、約60万円です。進学の有無によって、社会人としてのスタート時点の収入水準に違いが生まれやすいことが分かります。

多くの企業では「基本給をベースに昇給率が決まる」仕組みになっているため、初任給の違いは中長期的な年収推移にも影響を与えます。たとえば、初任給が高い場合、毎年の昇給額やボーナスの算定基準も高くなるケースがあり、入社時の差が年数を重ねることで広がっていくこともあります。

ただし、実績やスキル次第で年収を伸ばすことも十分可能なため、初任給だけで将来が決まるわけではないことも覚えておきましょう。

▼企業規模別の新卒の平均年収

企業規模も、新卒の平均年収に大きな影響を与えます。企業規模別の大学卒の平均年収は以下のとおりです。なお、企業の規模は厚生労働省の定義に従っています。

企業規模（常用労働者）	平均年収
大企業（1,000人以上）	約310万円
中企業（100～999人）	約290万円
小企業（10～99人）	約280万円

参考：新規学卒者の学歴別所定内給与額｜令和6年賃金構造基本統計調査｜厚生労働省

一般的には、企業規模が大きいほど初任給がやや高い傾向があります。これは、大企業のほうが経営基盤が安定しており、福利厚生や給与制度が整っているケースが多いためです。

ただし、表を見ると分かるように、企業規模による差は月に数千～1万円程です。中小企業の場合、若いうちから責任ある仕事を任されたり、成果次第で早く昇給するケースもあります。

▼産業別の新卒の平均年収

同じ「新卒」という枠でも、就職する産業（業界）によって年収には大きな違いがあります。厚生労働省「産業別初任給調査」を参考に、産業別の新卒年収の傾向をまとめました。

産業	平均年収	産業	平均年収
鉱業、採石業、砂利採取業	約387万円	建設業	約293万円
医療、福祉	約314万円	電気・ガス・熱供給・水道業	約289万円
不動産・物品賃貸業	約313万円	生活関連サービス業、娯楽業	約286万円
学術研究、専門・技術サービス業	約311万円	宿泊業、飲食サービス業	約285万円
卸売業、小売業	約297万円	教育、学習支援業	約285万円
金融業，保険業	約296万円	運輸業、郵便業	約281万円
情報通信業	約296万円	サービス業（ほかに分類されないもの）	約275万円
製造業	約295万円	複合サービス業	約263万円

参考：新規学卒者の学歴別所定内給与額｜令和6年賃金構造基本統計調査｜厚生労働省

表を見ると、鉱業・不動産・医療・専門サービス業は300万円台前半と高水準である一方、サービス業や宿泊・飲食業は260万円台〜280万円台にとどまる傾向があります。

▼都道府県別の新卒の平均年収

居住地や勤務地となる都道府県・エリアによって、新卒の初任給には差があります。

ここでは、厚生労働省「令和6年賃金構造基本統計調査」による大卒者の都道府県別初任給をもとに、初任給×12か月で年収換算した金額を、都道府県別の新卒の平均年収（目安）として紹介します。

都道府県	平均年収	都道府県	平均年収
北海道	約267万円	滋賀県	約320万円
青森県	約284万円	京都府	約298万円
岩手県	約270万円	大阪府	約295万円
宮城県	約283万円	兵庫県	約290万円
秋田県	約296万円	奈良県	約281万円
山形県	約289万円	和歌山県	約284万円
福島県	約276万円	鳥取県	約263万円
茨城県	約290万円	島根県	約282万円
栃木県	約305万円	岡山県	約280万円
群馬県	約341万円	広島県	約281万円
埼玉県	約300万円	山口県	約292万円
千葉県	約306万円	徳島県	約265万円
東京都	約305万円	香川県	約285万円
神奈川県	約302万円	愛媛県	約268万円
新潟県	約276万円	高知県	約269万円
富山県	約286万円	福岡県	約294万円
石川県	約286万円	佐賀県	約293万円
福井県	約278万円	長崎県	約293万円
山梨県	約283万円	熊本県	約276万円
長野県	約297万円	大分県	約269万円
岐阜県	約286万円	宮崎県	約267万円
静岡県	約304万円	鹿児島県	約276万円
愛知県	約309万円	沖縄県	約267万円
三重県	約284万円	全国	約298万円

参考： 都道府県別第４表 都道府県別新規学卒者の所定内給与額｜令和６年賃金構造基本統計調査｜厚生労働省

関東・関西・東海などの都市圏は初任給が高めに設定される傾向があり、地方エリアではやや低めになるケースが見られます。ただし、生活費（家賃・物価）にも差があるため、「初任給の高さ」だけでなく「生活コストとのバランス」も考慮することが大切です。

額面と手取りは違う！新卒の年収から引かれる税金・社会保険料

「新卒の平均年収」という言葉を聞くと、皆さんはどの金額を思い浮かべるでしょうか。多くの企業が提示する年収は「額面」であり、実際に皆さんの銀行口座に振り込まれる「手取り」とは大きく異なります。

▼「額面」と「手取り」の違い

まず、年収を考える上で欠かせないのが、「額面」と「手取り」の違いです。この二つを混同していると、入社後に「思っていたより給料が少ない…」と戸惑ってしまうかもしれません。

「額面」とは、会社から支払われる給与の総額を指します。基本給に加えて、残業代や通勤手当、役職手当などの各種手当が含まれた、いわば「給与の満額」です。求人情報や企業説明会で提示される年収は、この額面年収であることがほとんどです。

一方、「手取り」とは、額面給与から税金や社会保険料が差し引かれた後、実際に皆さんの銀行口座に振り込まれる金額のことです。私たちが日々の生活費として使えるのは、この手取り額になります。

▼給与から天引きされる税金と社会保険料の内訳

給与の「額面」からは、主に社会保険料と税金の2つが天引きされます。

社会保険料は、病気や怪我、失業、老後の生活など、万が一の事態に備えるための重要な制度です。会社員として働く上で、加入が義務付けられています。社会保険料の内訳は以下のとおりです。

種類	内容
健康保険	病気・ケガの医療費負担を軽減
厚生年金保険	老後の年金（国民年金に上乗せ）
雇用保険	失業時・育休・介護休業中の給付
介護保険	40歳以上が対象

税金は、国や地方自治体の公共サービスを維持するために徴収されるものです。給与から天引きされる主な税金は以下のとおりです。

種類	内容
所得税	国に納める税金
住民税	居住している都道府県と市区町村に納める地方税

所得税は、毎月の給与から概算で天引きされ、年末調整によって過不足が調整されます。一方、住民税は前年の所得をもとに課税されるため、新卒1年目は原則としてかかりません。本格的に住民税の支払いが始まるのは、入社2年目の6月以降です。

▼【計算例】年収300万円の場合の手取り

それでは、具体的な計算例を見てみましょう。ここでは、額面年収300万円の新卒1年目の場合を想定します。あくまで概算であり、地域や個人の状況によって変動することをご理解ください。

【前提条件】

• 額面年収：300万円
• 月額面給与：25万円（300万円 ÷ 12ヶ月）
• ボーナスなし（または年収に含めて月割計算）
• 扶養家族なし

【計算の内訳】

項目	概算金額（月額）	備考
月額面給与	250,000円
健康保険料	約12,000円	標準報酬月額（約24万円）の約5%※
厚生年金保険料	約22,000円	標準報酬月額（約24万円）の約9%
雇用保険料	約1,300円	月額面給与の0.55%
所得税（源泉徴収	約5,000円	社会保険料控除後に課税（概算）
住民税	0円	新卒1年目は原則として課税されません
控除合計	約40,300円	社会保険料合計＋所得税
手取り月額	約209,000円	月額面給与 − 控除合計

※標準報酬月額とは、健康保険や厚生年金保険などの社会保険料を計算する際に、毎月の給与（基本給、通勤手当、役付手当等）を一定の幅で区切った等級表（標準報酬月額等級区分）に当てはめた金額のこと。

この計算例から、額面月給25万円の場合、手取りは約21万円程度になることがわかります。年収に換算すると、手取り年収は約250万円（約209,000円× 12ヶ月）となり、額面年収300万円の約83%です。

新卒でも高収入が狙える業界・職種を紹介

就職活動において、将来の年収は気になるポイントの一つですよね。新卒からでも高収入が期待できる業界や職種は確かに存在します。ここでは、どのような分野で高収入が狙えるのか、その特徴と具体的な例を詳しく見ていきましょう。

▼初任給が高い業界

業界によって、新卒の初任給には差があります。中でも、初任給が高めに設定されている業界は以下のとおりです。

• コンサルティング・シンクタンク・リサーチ
• マスコミ・メディア
• 建設・不動産業界

これらの業界は、専門的なスキルが求められたり、人手不足で人材の取り合いが起きていたりするため、最初から高い給与を提示する企業が多い傾向があります。

ただし、「初任給が高い＝将来もずっと高収入」とは限らない点には注意が必要です。初任給に見込み残業代が多く含まれていたり、昇給があまり期待できなかったりするケースもあります。初任給を見る際は、金額だけでなく、昇給制度や給与の内訳、働き方もあわせて確認することが大切です。

▼専門性が活かせる高年収な職種

高年収を目指せる職種には、専門的な知識やスキルが求められるものが多くあります。入社後も学び続ける必要はありますが、スキルを身につけることで、若いうちから高収入を狙える可能性があります。

新卒からでも挑戦しやすく、専門性を活かして年収アップを目指せる代表的な職種は以下のとおりです。

• ITエンジニア（AI・データサイエンティストなど）
• コンサルタント
• 研究開発職
• 金融専門職
• 営業職（成果報酬型）

ここで紹介した職種は、専門性が高い分、入社後も学び続けることが大切になります。その一方で、身につけたスキルや成果が評価されやすく、若いうちから年収を伸ばせるチャンスがあるのも特徴です。

「楽に稼げる仕事」は、ほとんどありません。高年収を目指すのであれば、自分の強みや興味のある分野を見極め、努力を続けていくことが大切だといえるでしょう。

新卒1年目のボーナスについて

社会人になって初めてもらうボーナスは、楽しみにしている人も多いでしょう。ただし、新卒1年目のボーナスは、先輩社員と同じようにもらえるとは限らない点に注意が必要です。

ここでは、新卒1年目のボーナスが「いつから」「どのくらい」もらえるのかを解説します。

▼ボーナスがもらえるのはいつから？

一般的に、ボーナス（賞与）は夏と冬の年2回支給される企業が多く見られます。しかし、新卒1年目の場合、夏のボーナスは少額、または支給されないケースも珍しくありません。

その理由は、ボーナスの評価期間にあります。多くの企業では、夏のボーナスは前年秋〜年度末、冬のボーナスは年度上半期〜秋ごろまでの働きや業績をもとに支給額が決まります。新卒社員は4月入社のため、夏のボーナス時点では十分な評価期間が確保できていないことがほとんどです。

そのため、夏のボーナスは数万円程度が支給されるか、支給対象外となることがあります。公務員の場合でも、新卒1年目の夏のボーナスは満額の3割程度となるのが一般的です。

まとまった金額が期待できるのは冬のボーナスからです。入社後の一定期間の働きが評価対象となるため、夏よりも支給額が増える傾向があります。ただし、ボーナスの有無や金額は企業ごとに異なるため、就業規則などで事前に確認しておくと安心です。

▼ボーナスの支給額の目安はいくら？

新卒1年目のボーナス支給額は、企業や業界、個人の評価によって大きく異なります。

夏のボーナスは前述したとおり、数万円程度となることが多く、数万円程度が一般的です。

冬のボーナスは、夏のボーナスに比べて支給額が増える傾向にあり、基本給の1ヶ月分程度が目安とされることが多いです。企業によっては、経営が安定しており業績が順調であれば、基本給の2ヶ月分程度が支給されるケースもあります。

ボーナスは、毎月の給与と同様に社会保険料や所得税が控除されます。そのため、もらえる金額は、表示されている額面のすべてではありません。実際に手元に残る金額は、およそ8割前後と考えておくとイメージしやすいでしょう。

また、ボーナスは「必ずもらえる」「毎年同じ額が出る」とは限らない点も覚えておきましょう。

入社後に年収をアップさせるための3つのポイント

新卒として社会人の一歩を踏み出したばかりでも、将来的に年収をアップさせるための戦略は今から立てられます。ここでは、入社後に自身の市場価値を高め、収入向上に繋げるための具体的な3つのポイントをご紹介します。

▼昇給・昇格の評価基準を把握する

入社後、年収を上げるための第一歩は、会社の昇給や昇格の評価基準を正確に理解することです。多くの企業では、社員の働きぶりや成果を評価し、それに基づいて給与や役職を決定する制度を設けています。

まずは、就業規則や評価制度の説明資料を確認し、「どんな成果が評価されるのか」「どんな行動が昇給につながるのか」を把握しましょう。上司との面談で聞いてみるのもおすすめです。

評価基準が分かると、「何を頑張ればいいのか」が明確になり、効率よく年収アップを目指せます。

▼専門スキルや資格を習得して市場価値を高める

年収を上げるうえで大切なのが、自分にしかない強みを作ることです。企業が「この人に任せたい」と感じる価値のことを市場価値といい、これは専門的なスキルや経験、実績によって高まっていきます。

たとえば、次のようなスキルは市場価値を高めやすい代表例です。

• ITスキル（プログラミング・データ分析など）
• 語学力
• 業界に役立つ資格

こうしたスキルを身につけることで、社内での評価が上がるだけでなく、将来的なキャリアの選択肢も広がります。入社後も新しい知識や技術を学び続け、自分の専門性を深めていくことが、結果として年収アップにつながっていくでしょう。

▼より待遇の良い企業への転職も視野に入れる

今の会社で努力をしても、昇給ペースが遅かったり、業界全体の給与水準が低かったりすることもあります。そんなときは、より条件の良い企業へ転職することも年収アップの方法の一つです。

ただし、「年収が高いから」という理由だけで転職を決めるのは注意が必要です。給与の内訳や昇給制度、働き方、将来どんなスキルが身につくかなどを総合的に確認しましょう。転職は短期的な収入だけでなく、長期的に自分の市場価値を高められるかという視点で考えることが大切です。

新卒の年収に関するよくある質問

新卒の年収で気になるポイントをQ&A形式でまとめました。

Q.新卒1年目の住民税が引かれないのはなぜですか？

新卒1年目の給与明細を見て、「住民税が引かれていない」と気づく方も多いかもしれません。これは、住民税が前年の所得に対して課税される税金だからです。

入社したばかりの1年目は、前年に会社からの給与所得がない、または少ないため、住民税が発生しないケースがほとんどです。

住民税の本格的な徴収は、入社2年目の6月から始まるのが一般的です。そのため、「2年目から手取りが減った」と感じる人も少なくありません。住民税の仕組みを知っておくことで、将来の手取り額を見通しやすくなり、計画的な家計管理につながります。

Q.東京と地方では新卒の平均年収に差がありますか？

はい、東京と地方では新卒の平均年収に差があるのが実情です。東京都をはじめとする都市部は、地方に比べて初任給や年収が高めに設定されている傾向があります。

ただし、東京は家賃や生活費が高いため、年収が高くても生活に余裕が出るとは限りません。一方で、地方は生活コストが抑えられる分、手取りの実質的な価値が高くなるケースもあります。就職先を選ぶ際は、年収の金額だけでなく、生活費とのバランスも考えて判断することが大切です。

Q.初任給の交渉は可能なのでしょうか？

新卒採用において、初任給の交渉は一般的には難しいとされています。 企業は新卒者を職務経験ではなくポテンシャルで採用するため、内定者間の公平性を重視し、個別の給与交渉に応じにくい傾向があります。

給与について疑問や希望がある場合、内定後の条件提示のタイミングで疑問点を質問すること自体は問題ありません。しかし、新卒の給与水準は職種や企業ごとの社内基準でほぼ決まっていることが多く、交渉によって初任給が増額されるケースは稀です。

交渉の仕方やタイミングを誤ると、企業からの印象を悪くしてしまう可能性もゼロではありません。まずは提示された条件をしっかりと確認し、その企業で働くことで得られる経験やキャリアアップの機会など、給与以外の要素も総合的に判断することをおすすめします。

まとめ

この記事では、新卒の平均年収が学歴・企業規模・業界・地域によって大きく異なることや、額面と手取りの違いについて解説しました。新卒の年収に不安を感じていた方も、全体像が少し見えてきたのではないでしょうか。

年収は、最初の会社選びだけで決まるものではありません。入社後の努力やスキルアップ次第で、将来のキャリアと収入は大きく変わります。ぜひ、この記事を参考にしながら、自分なりの働き方や将来像を具体的に描いてみてください。