三現主義とは｜トヨタ・ホンダの事例からわかる使い方と「古い」は誤りである理由

「現場」「現物」「現実」の3項目から構成される「三現主義」。

製造業では従来から重視されてきた考え方ですが、メタバースやデジタルツインなどをはじめとする、それらの代替となりえる仮想技術が登場したせいか、最近では「三現主義は古い」などと揶揄されることもあるようです。

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しかし、デジタル技術が進化した現代においても、三現主義はいまなお重視されているのが事実であり、大手メーカーでも実践され続けています。

本記事では、三現主義の概要をあらためて振り返り、大手メーカーにおける事例や現代における三現主義の考え方などについて考察していきます。

三現主義とは

三現主義とは、データや経験などをベースに机上で論じるのではなく、「現場」で「現物」をもとに「現実」の状況を認識して、問題解決を図ることを重視する考え方です。

製造業における三現主義の構成要素、「現場」「現物」「現実」は、具体的に以下のものを指しています。

製造業における意味

三現主義の徹底は、次に挙げるような効果を製造業に還元します。

• トラブルの迅速な解決
• 生産性の向上
• コスト管理の最適化
• 品質管理の厳格化

製造業では、報告や伝聞をもとに状況を正確に認識することは極めて困難であるため、三現主義が重視される前提があります。

実際に工場で機械トラブルなどが発生した際に、現場に直ちに足を運ぶことなく、報告を鵜呑みに誤った認識に基づいた対策を講じてしまうと、問題の解決が遅れるばかりか重大な事故を招くリスクも否めません。

また、現場で課題を適切に把握して解決へと導くことは、作業プロセスの最適化による生産性の向上、ひいてはコスト管理の最適化などにもつながっていきます。

実際に現場や製品を見ることによる気づきは、事業推進にも欠かせません。品質管理の厳格化、品質の向上にも直結し、顧客満足度の向上にも発展していく動きです。

五現主義（5ゲン主義）とは

五現主義（5ゲン主義）とは、「現場」「現物」「現実」を重視する三現主義に、意思決定の基準となる「原理」「原則」を加えた考え方です。

三現主義では、「現場」に足を運び、「現物」を手にとって見て、「現実」の状況を認識することを重視していますが、それによってどのような意思決定を行うかまでは示されていません。

つまり、三現主義と五現主義の違いは、「意思決定」にあります。五現主義は、意思決定の裏付けのために「原理」「原則」という基準を加え、三現主義をより発展させた建付けです。

五現主義の運用では、「現場」で「現物」を見て、「現実」を把握するとともに、原因の究明や対応策の策定にあたり、「原理」「原則」を基準として考える思考力が求められます。

三現主義の使い方と事例

三現主義は製造企業にて、実際にどのように捉えられているのか。トヨタ自動車と本田技研工業、クボタの事例からみていきます。

現地現物主義が根付くトヨタカルチャー

トヨタ自動車は、豊田自動織機製作所を設立した豊田佐吉氏の時代から、現地現物主義を採用しています。その思想は豊田自動車を設立した豊田喜一郎氏、そして現在の代表取締役会長の豊田章男氏へと脈々と受け継がれ、肩書よりも実際に現場で現物を見て、現物を知る人が強いというカルチャーが根づいています。

なお、トヨタ自動車で現地現物を重視しているのは製造現場だけではありません。そのカルチャーは販売やサービス、商品企画やマーケティングといった領域にもおよびます。

トヨタ自動車はデジタル技術の導入にも積極的に取り組み、日本の製造業の未来を牽引する存在でありながらも、現地現物主義をアップデートしながら事業の中核に据えているのです。

三現主義を貫き「ホンダフィロソフィー」にも反映

本田技研工業も、三現主義を明確に掲げる企業です。

1992年に発行された『ホンダフィロソフィー』では、5項目の運営方針のひとつである「不断の研究と努力を忘れないこと」に関して、研究と問題解決のうえでの重要な考え方として「三現主義」が掲げられ、直接的な経験が問題解決の知恵を生むと記しています。入社時研修など様々なシーンにて、三現主義にもとづいた運営はいまも継続しています。

また、コロナ禍が落ち着いてきた2022年4月には、三現主義にもとづき、リモートワークをとりやめて原則出社とする方針が打ち出されました。対面でのコミュニケーションを重視し、イノベーションの創出を促すことが理由とされています。

国内外で5ゲン改善活動に取り組むクボタ

クボタでは、5ゲン主義に則った考え方を採用してムダをなくし、生産効率の向上を目指すため、研修拠点として「5ゲン道場」を設けるなど、5ゲン改善活動に積極的に取り組んでいます。

農業機械などを取り扱う組み立て系の工場から導入を開始し、鋳物製造などのプロセス系工場、そして海外の工場へも展開し、いまでは全社的な取り組みへと発展。海外への研修拠点の設置は、地域の人材教育を進めるという狙いもあります。

「三現主義は古い」の考え方は誤り

トヨタ自動車や本田技研工業といった大企業でも、いまなお三現主義を重視したものづくりに取り組んでいるにも関わらず、「三現主義はもう古いのでは？」と揶揄される論調が見られます。

確かに現在のテクノロジーの進化は目覚ましく、たとえばセンサーやカメラを搭載したIoT機器にて生産ラインの稼働状況を監視していれば、現場に足を運ばなくても、データや映像から状況を確認することは可能です。また、センサーやカメラから取得したデータから、生産プロセスの最適化なども図れるでしょう。

こうした背景から、現場に足を運ばなくても、データや画像で状況の確認を行っていれば十分とする考え方もあります。

しかし、これをもって「三現主義は古い」と断じるのはいささか短絡的です。三現主義は、デジタル化やDX推進への取り組みが進む製造業界やリモート社会においても、依然求められる考え方であり続けています。

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製造業DX・リモート社会に求められる三現主義

ビッグトレンドである製造業DXやリモート社会では、アップデートされた形での三現主義が求められています。これまでとは異なる環境下において機能する、「三現主義の再現機能」が要請されているとも言い換えられるでしょう。

たとえば製造現場の見える化です。工場全体や生産ライン全体を映すカメラを設置し、本社などのオフィス、またはリモートワークを導入していれば自宅から確認できる環境を構築すると、いつでも現場の状況を把握できます。

もちろん、現場に逐一足を運ぶのが理想的です。しかし、すぐに現場に行けないときには、単に報告を受けるだけでなくオンラインで現場を目視できれば、より正確な状況把握が可能でしょう。あるいは技術者が各製造拠点を巡回する頻度を減らすことができれば、特に海外に工場を抱えているケースではコストを大幅に削減できます。

デジタル技術が発展した現代において求められるのは、実際に現場に足を運ぶ既存の三現主義を根底に、センシング技術や画像認識技術を活用し、遠隔での状況把握や制御を担うシステムで補完・アップデートする考え方です。

製造業に限らず、医療業界など従来はリモートが難しいとされていた業界でも、こうした潮流が見られます。デジタル技術とのペアリングにより、三現主義は新たなステージに向かうでしょう。

まとめ

デジタル技術が発展しても、製造業において「現場」「現物」「現状」をベースとする三現主義の重要性は変わりません。IoT機器等の導入により、三現主義のメリットである迅速なトラブル対応や生産性向上は補強され、ものづくりを牽引し続けると考えられます。

「原理」「原則」を加えた五現主義による適切な意思決定も含め、これからの自社事業を推進する三現主義とはどのような姿が望ましいのか、あらためて問い直してみてはいかがでしょうか。

この記事を書いた人

Nikken→Tsunagu編集部

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